住宅ローン金利の種類


融資機関によって金利が異なる住宅ローンですが、おんなじ融資機関であっても、金利の種類が異なれば支払い総額も変わってきます。
また、金利の種類によっては金利のパーセンテージが変動することもあるので、契約の際には注意が必要です。
その点も踏まえて、金利の種類を確認しておきましょう。
住宅ローンの金利には、複数の種類があります。
この種類を見定める際、「3種類」と明記しているところもあれば、「4種類」としているところもあります。
これは、時期的問題で途中種類が増えているから…というわけではなく、「固定金利型」を固定期間の有無で区分しているか、期間の長さで区分しているかの違いです。
そのため、とも問題はありません。
では、金利の種類を紹介していきます。
とにかく、変動金利型。
これは、定期的に金利のパーセンテージを付け足し、場合によっては引き取りたり切り詰めたりするタイプの金利です。
金利水準や、返済ペースなどに併せて変更されていきます。
次に、固定金利型。
こちらの場合は、金利のパーセンテージが変動しない…と言いたいところですが、実際には完全に固定のタイプと、一時固定のタイプがあります。
完全固定のタイプは「長期固定金利型」と呼ばれ、返済までの期間、基本的に金利は動きません。
一方、一時期間のみ固定で、その期間を過ぎると見直しが受け取れるタイプは「固定期間選択型」あるいは「固定金利特約型」等と呼ばれます。
これをひとまとめにするか、あるいは「長期型」と「短期」とに分けるかで、金利の種類が3種類か4種類かが異なってくるのです。
固定期間が長い場合は「固定期間選択型・長期」、少ない場合は「固定期間選択型・短期」となります。
基本的に、民間ローンの金利推移の動向をグラフ化する場合は、動きが見られ易い変動金利型を基準にします。
そのため、金利推移はマクロの視点で見ると変動が小さくても、ミクロの視点で見るとかなり小刻みに動いている時期も多々あります。

変動金利型の特徴


金利の種類は多数ありますが、それぞれにメリットとデメリットがあります。
それを全て把握した上で、どの金利タイプの住宅ローンを選択するかを決める必要があるでしょう。
とりわけ、変動金利型ですが、最大の特徴は金利と返済額が定期的に、そして頻繁に変動していく点が挙げられます。
但し、当初の5年間に関しては、返済額に変動はありません。
最初に決定した額に合わせて返済を通じていきます。
ですが、5年が過ぎてからは返済額にも変動が出てきます。
一方、金利に関しては、毎年4月1日、10月1日に見直しが行われます。
つまり、年に2回見直しが得るということです。
これは、どの住宅ローン会社の変動金利型であっても共通の特徴となっています。
変動金利型のメリットは、当初の返済額が割り方数少ない点が挙げられます。
そのため、収入が5年後に高まることが決まっている場合は有利といえるでしょう。
また、返済の途中に金利水準が低下した場合、金利推移が下がるという可能性もあります。
その一方で、デメリットもあります。
金利が頻繁に変動するということは、金利推移の頻繁な上昇もあり買い取るということです。
また、そんな変動も含め、返済当初に返済総額が確定しない点も不安材料となるでしょう。
住宅ローンはかなり高額のローンですから、返済総額は非常に大きな額となります。
その中で額が確定しないとなると、将来しっかりと返済できるのかという不安が生じてしまうでしょう。
変動金利型は、金利水準が下落傾向にある場合に有効なタイプです。

長期固定金利型の特徴


変動金利型とは対照的に、金利が貫くことを原則としたものが長期固定金利型となります。
基本的に、当初契約した金利から数字が動かないので、住宅ローンを組んだ時点で金利、そして支払総額が決定します。
この特徴がただただ長期固定金利型のメリットといって良いでしょう。
長期固定金利型は、会社やコースによって相当内容や名称が異なることがあります。
たとえば、何年返済にかかる場合それでも、一切金利が貫く場合は「完全固定金利型」等という名称で用意されているケースがあります。
また、それに間近い契約内容の場合は「超長期固定金利型」等と呼ばれることもあります。
長期固定金利型のメリットは、返済計画の立てやすさにあります。
返済総額が決まっているので、後はそれをどれだけの年月をかけ、一度にどれくらいの額を返済するかを決定するだけでよく、非常にシンプルな契約といえます。
また、固定型の大きなメリットとして、金利水準を基にした金利推移に左右されない点もあります。
住宅ローンを組んで以降、景気が替わり、金利政策に変化が訪れた場合であっても、金利、そして返済額に変化がないので、世相を気にする必要がありません。
その一方で、固定金利型では設定受ける金利が高めとなるケースが手広く見受けられます。
変動はしないものの、初期設定から高めになっているので、当初の支払いでは断然苦労する可能性があります。
この点はデメリットとなることもあるでしょう。
また、金利水準が低下し、全体的な金利推移が低下しても、契約のままに支払いを行う必要がある点もデメリットといえるのかもしれません。